1. 5問免除|受講の流れ

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  2. 講座の特徴

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  3. 講座|講師紹介

    講座|講師紹介

講座|講師紹介

宅建合格率80%
(2013年~2023年度)
※のべ生徒数1342人中1074名合格

大手スクールでの講師を歴任し、これまでたくさんの宅建試験に挑む方をサポートしてきました。

合格するために必要なことは、いかに民法を攻略できるかに掛かっています。宅建試験は年に1回の1発勝負ですから、難化する業法や法令上の制限といった科目にヤマを張って、一か八かのギャンブルのように試験に挑んでも勝ち目はありません。

何よりそんな合格の仕方が仮にできたとしても、不動産業界の現場では全く役に立たないのです。

着実に合格率を高め、不動産業界の現場で即戦力となる実力をつけることができる講座をお約束します。

大手スクールでは「暗記学習」しかできない

「暗記」では宅建合格できない

全国に教室を持ち、入学金や月謝を併せると平均で50万円近い費用の掛かる大手スクール。その大手スクールでも良いときで全体の約3割程度の生徒しか実際のところ、合格率はありません。

その原因は、たくさんの生徒を講師1人で教える授業スタイルにあります。
まるで学校のような授業スタイルなので、聞きたいことや分からないことを質問しようにも個別で時間を取ってもらえず、授業はどんどん進みます。

大手スクールではカリキュラムがぎゅうぎゅうに詰め込まれており、まさに暗記学習が基本です。授業の後に質問をしようにも、講師は相手にしてくれません。

その理由は、大手スクールの講師は皆、業務委託契約をしている外部の人間だからです。つまり、授業中だけ時給が発生しており、授業後に生徒の相手をしたところで、1円の報酬も発生しないのです。そのため授業が終わると、さっさと帰ってしまいます。

結果として、生徒は問題の「理解」ができないので、「暗記」だけで試験で挑むことになり、宅建業法や法令上の制限の科目をひたすらに暗記して本番のテストに挑みます。

厄介なことに「宅建業法」「税・その他法令上の制限」の試験科目は年々に難化しており、本番試験1発勝負で高得点を獲得するのは至難の業です。
※宅建試験は「民法・14点」「宅建業法・20点」「税/その他法令上の制限・16点」の50点満点の試験。

経歴 :
日本の大手資格試験学校にて10年以上の経験があり現役講師である。また、職業訓練講師・企業研修講師・不動産コンサル業を行う。2019.2020.2021・2022研修した先はJR・ミサワホーム・三井不動産リアルティ・他

資格:
宅地建物取引士
賃貸不動産経営管理士
ファイナンシャルプランナー

現役の講師として大手でも活躍中、業界歴30年以上のベテラン。講師としても12年以上のキャリアを持ち、今までに1000人以上の合格者を輩出。自身も60日間の学習期間で宅建合格を達成。
独自の短期合格法を用いて2020年はプライベートレッスン生徒、約1か月の勉強で宅建業法満点を本試験で達成。また、民法を教えるのが得意なため高い合格率を得ています。